上のグラフは2004年7月から2005年3月の外来リハビリの利用状況です。

初年度登録の外来リハビリ室の利用割合です。
初年度登録とは、新規に当院を利用した時の年のことです。例えば、2004年に初めて当院を利用した場合は2004年になります。

上記のグラフをみると、当時の2004年、2005年と新患が徐々に増えていることがわかりますが、 各年代ごとに外来リハビリが幅広く利用されています。リハビリの日数制限が導入されていない時だったので、 維持期のリハビリを外来リハビリで行っていたことが大きな理由です。
＊今回の調査は新規登録（カルテＩＤ）から分析したもので、 95年の患者が常に継続していたと意味するわけではありません。あくまでも新規登録者の利用割合です。 継続している方もいますが、一旦終了した方が再開した場合も含まれています。

そして下記グラフは2007年の11月からの調べです。

2007年、2008年と月を追うごとに新患が増加していることがわかります。そして、 2007年の患者においては2008年になると、 軽減しています。
これは一定期間で医療保険リハビリが終了となっているケースが多いことを意味します。

外来リハビリの変化について

加速する在宅でのリハビリ
入院期間の短縮、ＤＰＣ、 回復期リハビリテーションに在宅復帰率導入など、非常に短期間で入院から在宅へ戻るケースが増えています。早期集中リハビリ。 リハビリが効果的な期間に集中してリハビリを実施している成果ともいえますが、 リハビリが必要な方が在宅に急増しているとも言えると思います。

外来リハビリの終了について・維持期のリハビリはどこで？
当院は平成14年の診療報酬改定（集団リハビリの制限、逓減制の導入）の影響を受けて、医療保険から介護保険の流れを準備しました。
介護保険で行う短時間（3時間）通所施設を２施設やメディカルフィットネス（自費）を新たに開設して、 維持を目的とするリハビリが対応できるようにしました。
現在は、介護保険で対応できる方は介護保険で、介護保険で対応できない方は、 地域の体操教室や当院併設のメディカルフィットネスなどで対応するようになっています。当然、 医学的に必要な方は医療保険でも維持的なリハビリは対応しています。

医療保険での維持的なリハビリ？
介護保険のリハビリで十分対応できる方は介護保険に移行する流れですが、医学的な管理が必要な方、 認知症や合併症などにより個別の対応が必要な場合、 住んでいる地域に目的の介護保険サービスが充足していない場合は医療リハビリで維持的なリハビリに対応しています。

13単位枠でのリハビリ
平成20年の診療報酬改定で除外規定に該当しない場合でも、一ヶ月13単位までは維持を目的にリハビリを実施可能になりました。しかし、 厚生労働省は介護保険サービスが充足するまでの経過的措置として、近くこの制度も廃止する方針。
しかし、一律に介護保険へと言った乱暴な制度は反対です。介護保険で対応できない方は、少数でも存在しているのが実際です。 状態に合わせた柔軟な対応こそリハビリには大切だと思っています。平成21年には介護保険、平成22年には医療保険の改定があり、 今後の地域リハビリや医療保険と介護保険の連携は今後も課題です。

おまけ

上記グラフは2007年11月から月間の単位数取得割合です。
単位数取得割合になると、新患に比較的手厚いリハビリを外来でも提供するケースが増えていることが言えます。


外来リハビリで対応している患者数も増えています。
8月は夏休みということもあり実数が減っています。