在宅・地域リハビリテーションの充実に向けて、現場から見た課題

東京保険医新聞に「リハビリテーション現場から見た課題　在宅・地域リハビリテーションの充実に向けて」について「視点」 のコーナーに掲載して頂きました。
平成22年7月5日　山王リハビリ・クリニック　理学療法士　友清直樹（ともきよなおき）

記事参照はこちらです。

疾患別リハビリ　廃用症候群の実施報告書について

廃用症候群の実施報告書の提出が必要です。

平成22年7月1日までに疾患別リハビリを届出をしている医療機関は廃用症候群の実績報告書を各地方厚生局事務所へ報告が必要です。なお、 廃用症候群の集計期間については本来は1年間分の集計を行うことが原則となっていますが、関東信越厚生局東京事務所の通知によると、 今年度に限って平成22年4月1日から6月30日までの期間を廃用症候群の実績を集計とすることになっています。 ご注意ください。

参考資料として関東信越厚生局東京事務所からの各医療機関宛に作成された通知をUPします。
http://bit.ly/aBh5Df

「リハビリテーション評価データブック」

お勧め書籍「リハビリテーション評価データブック」
800にも及ぶリハビリの機能評価法を掲載した、今までにはない評価データブック！！
編集: 道免和久　出版社/メーカー: 医学書院
理学療法、作業療法、言語聴覚療法でのリハビリの臨床現場では欠かせない評価ですが、 果たして私たちは適切な評価を常に選定出来ているでしょうか？そして、その実施した結果、 数値から何を読み取り治療へどう活かしているだろうか？その数値は異常なのか正常なのか？ そんな疑問を解決してくれる評価データブックが出版されました。書籍は、脳卒中、脳損傷、神経疾患、骨関節疾患、膠原病、 小児の疾患等々16の項目に分類さ臨床で必要な評価を検索するのも便利な構成になっています。さらに、尺度、方法、構成、 重要度なども評価の要点をまとめて記載しています。オリジナル文献、参考となる推奨文献も記載があるのも嬉しい。 書籍の大きさはB6サイズとなっているので持ち運びも便利。ページ数が600ページもあるので厚みはそれなりにあります。 今までに無かった評価データブックです。すぐ手に取れる場所に置いておきたいこの一冊です。

■リハ医の独白ブログでも紹介されています。
http://d.hatena.ne.jp/zundamoon07/20100523/1274616235

大腿骨頚部・転子部骨折の作業療法

大腿骨頚部・ 転子部骨折の作業療法について日本作業療法士協会は本人家族向け、作業療法士向けの冊子を作成し公開しました。

日本作業療法士協会が大腿骨頚部骨折のリハビリテーションを冊子にまとめた理由には、平成22年4月30日に出された「医療スタッフの協働・ 連携によるチーム医療の推進について」の通知の影響があったのかもしれません。この通知には、移動、食事、排泄、 入浴等の日常生活活動に関するＡＤＬ訓練の業務について、作業療法士を積極的に活用することが望まれる等々、 作業療法の範囲拡大が提示されています。作業療法士がどんな疾患であっても必要に応じてリハビリテーションを提供することは当然です。 しかし、平成18年に理学療法、作業療法の施設基準から疾患別リハビリとなり、 作業療法士だけでも運動器リハの施設基準が取得できるようになりました。さらに、今回の作業療法士の範囲を拡大で、 解釈次第では互いの専門性の役割が不明瞭になってしまう一面があると指摘します。今の時期にもう一度、将来を見据えて理学療法士、 作業療法士の専門性や互いの役割を考えることが重要に思います。

記：理学療法士　友清直樹（ともきよなおき）

日本作業療法士協会が大腿骨頚部骨折のリハビリテーションを冊子
「医療スタッフの協働・連携によるチーム医療の推進について」 4月30日通知

チーム医療推進のための看護業務検討ワーキンググループに要望書提出

日本理学療法士協会、日本作業療法士協会、日本言語聴覚療法士協会の３団体チーム医療推進のための看護業務検討ワーキンググループで 「看護師がリハビリテーション（嚥下、呼吸、運動機能アップ等）の必要性を判断、依頼」、「理学療法士、健康運動指導士への運動指導依頼」、 「整形外科領域の補助具の決定、注文」を看護師の業務範囲拡大の実態調査に含めたことに対して、 リハビリテーションを受ける国民の権利を侵害する虞があると指摘し、要望書を提出しました。

要望書の内容はこちら　http://bit.ly/9XmZOY（PDFファイル）

PT-OT.NETのアクセス数

お陰様でPT-OT.NETのアクセス数は昨年より大幅にアップの月平均336万PV、 月訪問回数は平均17万、月訪問者数（ユニークIP)は5万4千人となりました。最近では、学会やセミナー会場で友清（管理者） に声を掛けて頂くことも多く、皆様からの暖かい応援のメッセージを頂くようになりました。私にとって、 皆様からの声がサイト運営のパワーとなっています。また、PT-OT.NETの影響力をも感じるようになりました。 超高齢化そして財政難などの不安な要因もありますが、これからの社会には理学療法士や作業療法士、言語聴覚士の出来ること、 そして、やるべきことは非常に大きいです。現在の取り巻く環境は課題も多いですが、その課題を一つ一つ克服し、 リハビリテーションが必要な方、そして、リハビリを提供する私たちが安心して生活出来る、そんな社会が実現できるように、 その一助を担えるような存在でありたいと思っています。至らぬ点は多々ありますが、 皆様に育てられここまでサイト運営をすることが出来ました。これからも色々とご指導頂きながらも運営したいと思っています。 今後もよろしくお願いします。

平成22年7月4日　PT-OT.NET　代表
記：理学療法士　友清直樹（ともきよなおき）

アクセス解析：AWStats：見方

リハビリ標準的算定日数に対するリハ関連団体聞き取り

平成２２年４月９日の衆議院厚生労働委員会において、長妻厚生労働大臣より、リハビリテーションに関する調査を行いたい旨を答弁し、 リハビリ関係団体から「リハビリの標準的算定日数の設定」「疾患別リハビリ」「機能維持のために行う１３単位／月のリハビリ」 について聞き取り調査が行われた。各関連団体の評価は様々であるが、日本リハビリテーション医学会は、具体的に問題点を指摘し、 総合リハビリテーション創設など制度自体の抜本的な改善や見直しを含めて検討することを意見した。日本作業療法士協会、 日本言語聴覚士協会も、同様の内容をやや遠慮がちに述べている。一方、日本理学療法士協会は概ね問題ないと、 そのスタンスの違いがある

報告書はこちら：http://bit.ly/ckSUFk

■参考サイト
リハ医の独白「標準的算定日数に関する関係団体への聞き取り調査」

「リハビリ日数制限撤廃」に主要政党は賛成が殆ど

2010年参院選挙に向けた政党アンケートを保団連が主要政党に向けて実施した。アンケートでは「リハビリ医療の日数制限をやめる」 の質問に対して、民主党をはじめに主要政党の殆どが「賛成」と返答している。なお、自民党は「その他」と返答している。

「リハビリ医療の日数制限をやめる」
賛成：民主党 国民新党  公明党 日本共産党 社会民主党 みんなの党
その他：自民党
保団連：政党アンケートの報告書はこちらです。：http://bit.ly/dqj4oU

追伸：「消費税の引き上げを行わない」に対して民主党は「賛成」、自民党は「反対」と返答していることも注目です。

地域包括ケア研究会報告書「生活期リハビリ」と呼称

「地域包括ケア研究会報告書　今後の検討のための論点整理」が公開されています。平成24年の介護保険改定に向けた、 介護保険の在り方や地域ケアを具体的に検討を行なうための研究資料です。平成24年の介護保険改定を予測する上でも、 参考にしてみてください。 この報告書には、うれしくも、「リハビリテーション」が重要視されています。また、 維持期リハビリの呼称に論議がありますが 「生活期リハビリテーション」と呼称されています。

課題として、急性期から回復期にかけての医療リハビリと介護における生活期のリハビリテーションが一体的に提供されていないとの指摘、 医療保険、介護保険におけるリハビリが一体的に提供出来る体制が必要と示されています。また、 今後の地域包括ケアを支える人材の役割分担としてPT,OT,STとして、リハビリテーションを実施すると共に、リハビリテーションのアセスメント・計画作成、 困難ケースを中心にリハビリテーションを重点的に展開されることが期待されていることも示されています。

■地域包括ケア研究会報告書資料はこちら： http://bit.ly/ciNAIN
■関連コンテンツ 「PT-OT.NET調査　維持期リハビリの呼称は妥当でないが６４％」
記：理学療法士　友清直樹（ともきよなおき）

「チーム医療推進看護業務検討」リハビリ必要性を看護師が？

厚生労働省「チーム医療推進のための看護業務検討ワーキンググループ」にて、8月末までに看護師が行っている医行為を調査し、今後、 看護師や特定看護師（仮称）の医行為の範囲を拡大することを目的に調査することが、6月14日に大筋で了承された。   
驚くことは、その調査の対象となる医行為の項目に、リハビリテーションの必要性の判断やその依頼を看護師が行うことが含まれている。 理学療法士は運動療法などを利用しリハビリテーションを提供する。 当然であるが理学療法士はその専門の教育を受け国家資格として認められているものであり、理学療法士と看護師の専門性は全く違う。しかし、 看護師業務検討のワーキンググループでは医師不足の問題を解決することを目的として、 看護師が理学療法士におけるリハビリテーションの必要性の判断や依頼を行うことまで看護団体が主張している。今後、 看護師が理学療法士の業務の依頼を行うことが認められてしまえば、 理学療法士の専門性や職能団体としてのステータス自体が大きく揺らぐことになる。調査は１2月末に一定の取りまとめが作成される予定だが、 今後の動向に警戒が必要だ。
記：理学療法士　友清直樹（ともきよなおき）

■その調査の対象となる医行為の項目（その他）
「リハビリテーションの必要性の判断、依頼」
「理学療法士・健康運動指導士への運動指導依頼」
第２回チーム医療推進のための看護業務検討ワーキンググループ資料

「安心社会の構築に向けたリハビリテーションを考える議員連盟」発足

平成22年6月15日、民主党による議員連盟「安心社会の構築に向けたリハビリテーションを考える議員連盟」（以下、 「リハビリテーション議連」）が発足し、その設立総会が行われました。行政を動かす国会議員の間で、 リハビリテーションを視点とした議員連盟が発足したことは、私たち現場にとっても朗報です。　

詳細を読むはこちらです。
記：理学療法士　友清直樹（ともきよなおき）

国会内集会「現場から見たリハビリテーションに関する課題」

 

6月8日、衆院第二議員会館で集会を開き、リハビリの日数制限や疾患別リハビリの問題、地域や在宅リハビリの受け皿の不足、 現在に取り巻くリハビリテーションに問題について患者会と共に「現場からの声」として私（友清直樹：ともきよなおき） も参加し訴えてきました。集会の内容はキャリアブレインが記事にしていますのでこちらをご覧下さい。

会場には、議員（本人、秘書を合わせて）27名、マスコミ関係者14名が参加となり、リハビリに対する問題点の意識の高まりと、 耳を傾ける熱心な姿勢を伺うことが出来ました。　（当日参加された議員、マスコミリストはこちら、不参加議員からの応援のメッセージ）

「現場から見たリハビリテーションに関する法制度上の課題について」
高齢化社会が進行する中、医療現場では、患者の入院期間の短縮化が図られ、 退院後にも充実したリハビリテーションを出来る体制整備が必要不可欠となっている。ところが現実には、 在宅を中心とするリハビリテーションは縮小する傾向があり、リハビリ環境の充実とは全く逆の流れが生じている一面もある。 そこには、法制度などの行政面での改革次第で、一定の解決が期待できる。 現在直面している法制度上での問題として下記の内容を具体的な事例として訴えました。

事例１．介護保険との併用禁止による問題点
事例２．介護保険におけるリハビリテーションの限界
事例３．地域（在宅）リハビリや介護保険リハビリの報酬が低いことによる現場の疲弊
事例４．疾患別リハビリの問題点
事例５．疾患別施設基準の問題点

「現場から見たリハビリテーションに関する法制度上の課題」 6月8日国会内集会提出資料（資料詳細ははここをクリック）
：理学療法士　友清直樹（ともきよなおき）

理学療法士連盟　公開セミナー報告

 
平成22年6月8日（火）　東京都理学療法士連盟主催の「理学療法士を取り巻く現状と今後の課題」 についての公開セミナーが開催されました。会場には３００人以上の理学療法士等が集まった。会場には若い世代の方が目立ち、 「これからの理学療法を自分たちで変えていこう！」 そんな熱気が会場に溢れていました。公開セミナーでは理学療法士、 民主党の山口和之議員、次期の参議院選挙を控えた、 小川敏夫議員や出馬を表明した安藤高朗先生が理学療法士の将来について語られた。また、会場からは、 「理学療法士の処遇改善が必要」「理学療法士法を見直して予防など取り組み、職域を改題する必要がある。」 「学校教員として学生には理学療法士に明るい未来があると自信をもって言いたい。」切実な思いが伝えられた。

観察による歩行分析インターナショナルマスターコース　inロサンジェルス

セミナーのご案内
観察による歩行分析インターナショナルマスターコース　inロサンジェルス
日本でも販売している「観察による歩行分析」の著者のKirsten　Geotz Neumannは今、ロスアンゼルスに住んでいますが今年の夏に現地で講習会を開催することが決定しました。 Kirstenは以前にも新潟のPT学会で講演して大変参加希望者も多く好評でした。本人から、 日本のセラピストにもぜひ参加してほしいということで講演会のご案内となります。理学療法士の治療には動作分析が必須ですが、 動作分析の更なるステップアップを目指したい方はぜひ挑戦してください。詳しくはセミナー情報ページに掲載しています。

＜他セミナー情報最近の掲載情報＞
■明日から使えるトレーナー技術養成セミナー6月
■ 「トップアスリート」怪我からの復活
■リハビリテーションに活かす古武術
■入院患者の口腔ケア　急性?慢性そしてターミナル期の口腔ケア
■新生児・ 小児の呼吸管理（東京）
■慢性期・ 在宅での呼吸リハ（名古屋）高齢者への呼吸リハとADL
■ロイコテープ?膝蓋大腿関節症へのアプローチ?
■治療家のための運動セミナーIN OSAKA
■ケアにおける身のこなしセミナーin福山
■ビーキューブ　ピラティス　カンファレンス
■はじめての呼吸リハビリテーション （東京会場）

他にも多くのセミナー情報を掲載しています。 閲覧はこちら
セミナーや研修会の掲載は無料こちらから登録してください。

理学療法　スーパーバイズマニュアルが発売されました。

PT-OT.NET　お勧め書籍紹介
「スーパーバイズマニュアル」
臨床実習生・新人理学療法士のために
南江堂：編集　新田収、小林賢、小山貴之　
（定価５５００円）
実習生や新人理学療法士の指導で困った経験はありませんか？南江堂より、臨床実習生・新人理学療法士のために、 教育や指導方法をまとめたスーパーバイズマニュアルが発売されました。この書籍は教育の際の心理的なサポートから、 実践的な教育指導方法まで具体的なに示したバイブルとなっています。また、大学病院、一般病院、 クリニックなどと施設ごとの教育の実践場面も紹介されています。

理学療法士養成学校が急増し、臨床教育の重要性が増していますが、日本理学療法士協会の推薦図書にもなっています。ぜひ、機会がありましたら参考にしてください。追伸： 友清直樹（ともきよなおき）も山王リハビリ・クリニックの教育場面を執筆し協力しましています。

「理学療法士を取り巻く現状と今後の課題」公開セミナーの案内

　
　講師：衆議院議員　　山口和之先生
  講師：参議院議員 小川敏夫先生
　講師：永生会理事長　安藤高朗先生

日時：平成22年6月8日（火）　　19：00-20：00（受付開始：18：00）
場所：臨床福祉専門学校　1F　講堂  住所：東京都江東区塩浜2-22-10　　
☆懇親時：平成22年6月8日（火）20：15-21：15

みんなで連盟に参加しよう！
日本は医療・介護・福祉に大きな転換期を迎えてます。 ５０年以上も続いていた自民党政権が野党へ転落し、民主党による政権交代となったことも国民が「転換」 を期待している象徴的な出来事です。日本は世界一の長寿国家であり、皆が安心、安全の生活を実現させるための医療・介護・ 福祉の実現には理学療法士や作業療法士、言語聴覚士等リハビリ専門職（以下、理学療法士等）の関わりが不可欠です。しかし、 先行きの見えない経済不況の中で、理学療法士は現在７万人、 ３年半後には１０万人になる見込みです。 高騰する医療費を支える財源の目処も立たず、 将来の理学療法士等の雇用条件は悪化することが懸念されます。 今、 私たちは大きな岐路に立っています。だからこそ「現在、 理学療法士等が何をすべきか」みんなで真剣に考える時期、 あるべき姿のリハビリテーションの実現のために行動が必要です。 6月8日に東京理学療法士連盟主催の公開セミナー 「理学療法士を取り巻く現状と今後の課題が開催されます。 多くの方がこのようなセミナーに参加することを期待しています。
＊公開セミナーの開催の周知にもご協力頂きたいと考えています。
記：理学療法士　友清直樹（ともきよなおき）
（写真は平成22年5月7日山口和之議員事務所にて）

「東京都」訪問看護ステーション出張所（サテライト）設置認める。

訪問看護ステーションの出張所（サテライト）設置については、離島やへき地、 患者の散在や交通不便などの諸事で効率的に訪問看護事業を行うことが困難な場合に特例としてサテライト設置を認めていたが、 東京都福祉保険局は平成22年3月9日付で東京において訪問看護サービス実施等による質の向上を図るために訪問看護ステーションのサテライト設置を認める通知を出した。 なお、平成16年3月25日付福保保第1892号「指定サービス事業所の出張所（サテライト） の取り扱いについて」 は平成22年3月14日限り廃止となる。

訪問看護および、訪問看護によるリハビリテーションは移動時間がネックとなることが多い。 効率よくサービスを提供するには隣接地域に設置したサテライトからの出向が効率が良くなる。サテライト配置の従業者は常勤・非常勤等、 勤務形態や勤務時間は主たる事業所と一体となり管理されるためサテライト単独での配置基準は問われない。 東京都でサテライトが大きく緩和されたことは事業展開の可能性を拡大する。なお、理学療法士、 作業療法士のみの看護職員の配置のないサテライトは認められない。
記：理学療法士　友清直樹（ともきよなおき）
追伸：東京都からの通知ソースを希望する方は問い合わせより希望してください。

リハビリ関連職教育の問題点とこれからの展望

平成２２年４月１５日発行の日本リハビリテーション医学界のニュースでリハビリ関連職育成における課題と各団体の対応と展望を特集として取り上げた。 理学療法士や作業療法士の養成校増加は著しい。新設校の開校は未だに続き、定員割れ、教官・実習地確保の弊害、 学生の学力低下などに直面している。さらに、 セラピストの若年化による経験不足による質の低下など課題は多く、卒然、 卒後の教育充実こそが不可欠である。リハビリ関連団体の対応を一部紹介。

日本リハ医学会の対応
リハビリの専門性の自覚を持ち臨床活動をすすめ、 チーム医療に貢献しリハ関連職に実践的指導をすること、養成校数についても、自然淘汰されるのを放置するか、 積極的に意見し関与するべきかも検討していきたい。

理学療法士協会の対応
教育制度自体を根本的に見直す時期に来ており、医学・医療の進歩に対応
するためには大学における4年制、さらには大学院教育を進めるとともに国
家試験合格後の臨床実習制度を確立する必要がある。
作業療法士協会の対応
作業療法士養成教育の内容を、社会状況に照らして検討する時期に至っていると考える。
言語聴覚士協会の対応
医療専門職の質の保証には、卒後1年程度の必修研修制度が国の施策として実施されることが理想。本協会だけで解決できることではなく、 関係者と密に連携を取りながら、進めていくことが必要。

詳細はこちら→リハニュースへ
http://www.jarm.or.jp/wp-content/uploads/file/member/member_RN45.pdf

理学療法学術大会in岐阜で交流会しよう！

平成２２年５月２７日（木）から５月２９日（土） に日本理学療法士協会主催の学術大会が岐阜で行われます。全国から理学療法士をはじめリハビリに関わる方々が集まります。そこで、 PT-OT.NET企画でリハビリ関連職種の懇親会を行います。
主催は：PT-OT.NETです。幹事はゆきねいさんです。詳細はこちらをご覧ください。

理学療法士の喀痰吸引行為を認める通知が厚生労働省から出ました。

　厚生労働省医政局長より平成22年4月30日「医療スタッフの協働・ 連携によるチーム医療の推進について」にて理学療法士等が喀痰吸引の行為が合法化、作業療法士の役割を拡大する通知が出ました。 喀痰吸引が出来るようになったことは呼吸リハビリテーションをはじめとするリハビリテーションがより積極的に出来るようになったこと。 非常に嬉しいニュースです。「吸引」については高度な技術を要し、充分な技術や知識をもって臨床で実施する必要があります。 教育体制の見直しなどその責務が果たせるように体制を強化することが課題です。
記：理学療法士　友清直樹（ともきよなおき）
資料：厚生労働省医政局「医療スタッフの協働・ 連携によるチーム医療の推進について」通知（平成22年4月30日）はこちらです。